プラチナプリファードの改悪後の損益分岐点を解説｜改悪後でも損益分岐点は100-200万円の理由

この記事では、プラチナプリファードを愛用する現役銀行員の筆者がプラチナプリファードの改悪後の損益分岐点について解説します。

プラチナプリファードはクレカ積立のポイント付与率に大幅な改悪がありました。

今回は、そんな「改悪後の三井住友カード プラチナプリファード」の「損益分岐点が年間100-200万円」である理由を解説していきます。

プラチナプリファードの改悪後の損益分岐点は？｜クレカ積立大幅改悪

結論から申し上げますと、プラチナプリファードのクレカ積立改悪後の損益分岐点は、年間利用額100万円-200万円と考えられます。

プラチナプリファードの損益分岐点を考える上で、これまではクレカ積立利用額が重要でしたが、改悪後のプラチナプリファードの損益分岐点は年間利用額が重要となります。

改悪前はクレカ積立すれば損益分岐点が低かった｜2024/9まで

三井住友カード プラチナプリファードは2024年10月以降、クレカ積立時ポイント付与率が変更されました。

クレカ積立の利用額は月10万円に引き上げされたもののポイント付与率が5％→3％へ改悪となっています。

2024年9月以前は、クレカ積立のポイント付与だけで年会費のほとんどを取り返せすことができたため、プラチナプリファードの損益分岐点は意外と低い特徴がありました。

クレカ積立のポイント付与率の条件改悪の前は、年会費のほとんどをクレカ積立ポイント付与率でカバーすることが可能でした。

そのため、2024年9月まではプラチナプリファードを検討する際、クレカ積立を毎月いくら利用するかが重要な判断ポイントになっていました。

改悪後の損益分岐点は「年間利用額」が重要｜クレカ積立ではない

プラチナプリファードのクレカ積立の仕様は2024年10年以降、大幅に改悪されました。

クレカ積立の利用額が5万円→10万円に引き上げになったものの、ポイント付与率が5％→最大3％に下がり、ポイント付与率が年間利用額に応じて変化する仕様となりました。

今回の制度改悪を受け、クレカ積立のポイント付与率を上げるためにはカードの年間利用額が重要となり、クレカ積立のポイント付与額だけで年会費を取り返すことは難しい仕様に変わりました。

プラチナプリファードの改悪後の損益分岐点は「200万円以下」で考える

プラチナプリファードはクレカ積立の仕様に大幅な改悪がありましたが、それでもプラチナプリファードの損益分岐点は「200万円以下」と考えて良いと思います。

理由は以下の通りです。

プラチナプリファードを年間200万円利用すると、最低でも年間40,000円相当のポイント還元を受けることが可能です。

さらにプリファードストアの利用があれば、利用額に対して最大9％のポイントが加算されます。

プラチナプリファードの年会費は33,000円なので、40,000円相当のポイント付与を受けることができれば、損益分岐点はクリアとなります。

プリファードストアのポイント加算などを考慮すると、プラチナプリファードの改悪後の損益分岐点は「200万円以下」で考えると良いと思います。

プラチナプリファードの改悪後のポイントシミュレーション

プラチナプリファードの改悪後の損益分岐点は、プリファードストア（特約店）の活用状況、クレカ積立の利用の有無によっても異なります。

「年間200万円以下」のカード利用でも獲得ポイント額は年会費を上回る計算になります。

詳しくはこのあとシミュレーションで紹介していきます。

プラチナプリファード年間ポイント獲得額シミュレーション

プラチナプリファードで獲得できるポイント額を利用金額ごとにまとめました。

プリファードストア（特約店）の利用状況によって獲得できるポイント額は変わるものの、年間200万円以下の利用額がプラチナプリファードの損益分岐点といえそうです。

シミュレーションからも見てとれる通り、年間200万円のカード利用があれば、クレカ積立の金額に関わらず年会費を大きく上回るポイントを獲得することができます。

一方、年間100万円のカード利用額では、クレカ積立を月10万円利用しても獲得ポイント額で大きくメリットは得られません。

＊ プラチナプリファード　獲得ポイント額シミュレーション

	年間利用額 100万円	年間利用額 200万円	年間利用額 300万円	年間利用額 400万円
クレカ積立 利用なし	30,000P	60,000P	90,000P	120,000P
クレカ積立 月３万円	33,600P	63,600P	97,200P	130,800P
クレカ積立 月5万円	36,000P	66,000P	102,000P	138,000P
クレカ積立 月10万円	42,000P	72,000P	114,000P	156,000P

プラチナプリファードのポイント還元率は2%~4%が可能

プラチナプリファードはプリファードストアと呼ばれる特約店の利用で最大10％のポイント還元を受けることができます。これがプラチナプリファードの魅力の一つです。

プラチナプリファードの場合、コンビニ、飲食店、スーパー、旅行予約サイトなど幅広い店舗がポイント還元率アップの対象店舗となっているため、想像以上に高いポイント還元率で利用することが可能です。

実際にプラチナプリファードを愛用する著者の実感では、4％程度のポイント還元率でプラチナプリファードを利用することができています。

この実績をベースにすると、低く見積もっても「2.0％~4.0%」のポイント還元率でプラチナプリファードを利用できると思います。

先ほど、プラチナプリファードの損益分岐点は年間200万円と紹介しましたが、プリファードストアをうまく使いこなせば、損益分岐点をもう少し下げることも可能です。

プラチナプリファードの損益分岐点を下げる5つのコツ

プラチナプリファードの改悪後の損益分岐点を下げる5つのコツについて紹介します。

1. プリファードストアを使いこなす

プラチナプリファードはプリファードストアとよばれる特約店でのカード利用で最大10％のポイント還元を受けることができます。

通常ポイント還元率は1％ですが、プリファードストア（特約店）を意識してカードを利用することで大きなポイントを獲得することができます。

プリファードストアは、スーパーマーケットやドラックストアなど日頃よく利用する店舗が多く含まれているため、日常のカード使いでもいつの間にかまとまったポイントが貯まるのが魅力です。

また、支払いが高額になる旅行予約サイトやふるさと納税サイトも高還元の対象となっているので、プリファードストアを使いこなすことで、年間10万円以上のポイント獲得も夢ではありません。

2. 対象のコンビニ・飲食店を使いこなす

プラチナプリファードは、対象のコンビニ・飲食店で最大7%のポイント還元率を受けることが可能です。

日頃、コンビニや飲食店をよく利用する方であれば、プラチナプリファードの改悪後の損益分岐点をさらに下げることが可能です。

さらに、Oliveフレキシブルペイと2枚持ちすることで、プラチナプリファードの対象のコンビニ・飲食店でのポイント還元率は最大20%まで引き上げることが可能です。

詳しくは以下の記事で開設しています。

プラチナプリファードの損益分岐点は、対象のコンビニ・飲食店やOliveフレキシブルペイを利用しながら、うまく引き下げていきましょう。

3. クレカ積立を利用する

プラチナプリファードは、SBI証券のクレカ積立のポイント付与率が最大3％になる唯一のクレジットカードです。

クレカ積立でのポイント付与率は、年間利用額に応じて決まるものの、プラチナプリファードであれば最低で1％のポイント付与率でクレカ積立を利用できるのが魅力です。

プラチナプリファードは、SBI証券でのクレカ積立で最もポイント付与率が高いカードとなっており、年間最大36,000円相当のポイントを獲得することができます。

4. 無料の家族カードの発行がお得

プラチナプリファードで元をとるためには、家族カードの発行がおすすめです。

プラチナプリファードは、家族カードを年会費無料で発行することができ、家族カード会員も本会員と同様のポイント還元やカードの付帯サービスを利用することができます。

家族カードでの利用金額は、新規入会時の40万円利用特典や100万円以上利用時の継続特典の利用額に合算することができます。

家族で支払いをプラチナプリファードに集約することでより特典で獲得できるポイント額が大きくなり、プラチナプリファードを活用するメリットが広がります。

プラチナプリファードの改悪後の損益分岐点｜著者実績

実際プラチナプリファードを3年以上愛用している筆者が、プラチナプリファードで年会費を取り返す方法ついて解説します。

著者はプラチナプリファードを「4.0%」で年間利用

プラチナプリファードは、プリファードストアの利用状況よってポイント還元率がアップしますが、著者の場合、利用額に対して「4.0%」の還元率でポイントを獲得することができています。

筆者のプラチナプリファード利用内訳

利用内容	年間利用金額	還元率	獲得ポイント額
対象コンビニ・飲食店	12万円（月1万円）	7％	8,400P
プリファードストア スーパー	36万円（月3万円）	2％	7,200P
プリファードストア ふるさと納税	10万円	5％	5,000P
プリファードストア 旅行	10万円	10％	10,000P
通常利用	32万円	1％	3,200P
継続特典	ー	100万円につき10,000P	10,000P
合計	100万円	ー	43,800P

著者の場合、年間100万円のカード利用で40,000Pを超えるポイントを獲得しているため、プラチナプリファードを4.0%のポイント還元率で利用することができています。

さらに年間120万円のクレカ積立で獲得したポイント額を合わせると、年間55,000円相当のポイントを獲得している計算になります。

低く見積もっても、プラチナプリファードは「2.0%~4.0%」のポイント還元率で利用することが可能なため、年間100万円程度の利用でも十分元がとれる可能性があります。

プラチナプリファードの改悪後の損益分岐点を著者実績から試算

トータルの ポイント 還元率	年間利用額 100万円	年間利用額 200万円	年間利用額 300万円	年間利用額 400万円
2.0%	20,000P	40,000P	60,000P	80,000P
3.0%	30,000P	60,000P	90,000P	120,000P
4.0%	40,000P	80,000P	120,000P	160,000P

クレカ積立、新規入会＆利用キャンペーンは除いて計算したプラチナプリファードの獲得ポイント額の試算になります。

プラチナプリファードのポイント還元率は通常1.0%ですが、プリファードストアや対象のコンビニ・飲食店の高いポイント還元率を利用することで、トータルでのポイント還元率を引き上げることが可能です。

著者実績をベースに、還元率を2.0%~4.0%で試算してみると、年間100万円~200万円がプラチナプリファードの改悪後の損益分岐点になるという計算結果になりました。

新規入会キャンペーンを利用すると入会初年度は10万円以上のポイント獲得も夢ではありません。

プラチナプリファードの新規入会は、カード保有者からの紹介入会が最もお得ですので、迷われている方はぜひ当ブログ経由でお申し込みください。

まとめ｜プラチナプリファードの改悪後の損益分岐点は100-200万

プラチナプリファードの改悪後の損益分岐点は年間100-200万円で考えると良いと思います。

改悪後のプラチナプリファードでも、対象のコンビニ・飲食店やプリファードストアの活用で獲得できるポイント額は大きく膨らみます。

さらに、現在プラチナプリファードではお得な新規入会＆利用キャンペーンが開催されています。